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東大と日本システム技術、新型コロナウイルスに関する共同研究実施

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日本システム技術株式会社は、東京大学 五十嵐研究室との間において実施中の、新型コロナウイルスに関する共同研究の成果を発表した。

産学連携

新型コロナウイルス患者と労働生産性の関係を、金額ベースで数値化
この共同研究のテーマは、「新型コロナウイルスによる医療費と生産性損失の検証」。

研究では、日本システム技術が保有する利活用可能な800万人以上のメディカルビッグデータ(レセプトデータ、健康診断データ等)を利用し、コロナ禍における労働生産性の低下から労働人口の収益へ与えた影響を調査したもの。

また、同様に新型コロナワクチンについても、労働生産性の観点から調査し、ワクチン接種の効果を具体化した。

新型コロナウイルス発生から現在に至るまでの入院率と重症化率、変異株による影響やLong COVID(コロナ後遺症)について分析し、今まで具体的に可視化されてこなかった新型コロナウイルス患者と労働生産性の関係を、実際の患者の容体や病状推移をもとに金額ベースで数値化した。

分析の結果、濃厚接触者の隔離など、非コロナウイルス患者を含む労働生産性の損失が、コロナウイルス患者の医療費よりも高く出ていることがわかった。損失額を考えるうえでは、生産性にも注目することが重要となることがわかった。

さらに、現状の医療費および生産性損失に対して、ワクチン接種がどの程度のコスト削減に結びついているか算出した。分析結果はワクチン接種が進むことで、さらに大きなコスト削減効果が見込めることがわかった。

           (坂土直隆)
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